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デジタル人材とは?言葉の定義や意味を解説

  • 2020.6.1

新型コロナウィルスの影響で、テレワークやリモートワークといった働き方に注目が集まり、様々なサービスや体験が急速にオンライン化しています。

そのため各企業はオンラインでの働き方や、サービス提供のオンライン完結など、DXデジタルトランスフォーメーション:Digital Transformation)の移行が急務となっています。

このDXを推進、牽引するために必要な人材こそ「デジタル人材」であり、今後需要が増えると予想されます。今回はこの「デジタル人材」について、解説していきます。

デジタル人材とは

「デジタル人材」と聞いてどんな人材が思い浮かびますか?エンジニア、データサイエンティスト、デジタルマーケターなどでしょうか。

実はこの「デジタル人材」については、明確な定義がされているわけではありません。独自の定義をされているメディアもあれば、「IT人材」として扱っているメディアも存在しています。

当社へ転職相談に来られる候補者の中でも、言葉の定義を曖昧に捉えている方が多くいらっしゃいます。

この記事ではデジタル人材がどんな定義で使われていて、どういった能力やスキルを持った人材なのかを解説していきます。

デジタル人材の言葉の定義や意味

デジタル人材とはどんな人材なのでしょうか。定義をしてみると、

「デジタル人材」とは、最先端のテクノロジーの知識を用いて、 自社や顧客に価値を提供できる人材」と言えます。

具体的に一体どんな人材を指しているのでしょうか。

「最先端のテクノロジーの知識を用いて」とありますが、最先端のテクノロジーとは「5G」や「IoT」、「AI」、「自動運転」などを指します。

「自社や顧客に価値を提供できる」というのは、自社への価値提供として企業内変革やシステムの刷新が行えることを指し、顧客への価値提供は、デジタル技術を活用した顧客体験が挙げられます。

では自動運転を例にとってみましょう。

自動運転は、車の運転をシステム的に動かすことで事故を減らしたり、物流の円滑化が図れると期待されています。

この自動運転を普及させるには、自動車そのものの技術革新以外にも、提供する企業側、使う顧客のサービス体験も一体となって、その目的を果たし価値を生み出す状態を創る必要があります。

それを達成するためにはデジタルに関する知識や経験、価値を創造する力が必要であり、それを遂行できる人材こそが「デジタル人材」なのです。

NTUC(シンガポール全体の人材開発を担う労働組合的組織)にて人材成長支援の部門長を務めるPatrick氏は、

知識だけではテクノロジーやデータを顧客価値に変換することができない。顧客の抱える問題を特定し、解決策を打ち出す能力が必須だ。また、デジタルへの変革に戸惑う顧客を説得できるコミュニケーション能力も求められる。時に、解決策は独創的であることが周囲の納得を得るためには必要だ」

と強調している点からも、お分かりいただけると思います。

参照:デジタル時代を勝ち抜くための人材戦略/ベイカレント・コンサルティング

参照:第2部 中小企業の稼ぐ力/中小企業庁

デジタル人材とIT人材は違う?

「デジタル人材」と並列で使われる言葉として「IT人材」がありますが、「IT人材」とは、主に政府や報道メディアが使う用語で、中小企業庁によれば以下のように定義されています。

ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材

デジタル人材は「価値を提供できる人材」と定義され、IT人材は「企画、推進、運用する人材」と定義されています。

そのため意味合いに違いはありますが、概ね同義で使われることが多いため、ここではIT人材もデジタル人材も同じものとして扱っていきます。

デジタル人材に求められるもの

冒頭で述べたように、デジタル人材はデジタルトランスフォーメーション(DX)に欠かさない人材です。

しかし、デジタル領域を専門とする人材は、技術的な知識やスキルに自信があり、それらがどのような価値をもたらすのかを考えないまま、製品・サービスの開発や提案をしてしまうことがあります。

これを避けるには、経営者視点で物事を捉える力を養う学習環境や経験できる環境が必要です

自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考え抜く力がなければ真のデジタル人材とは呼べないのです。

そのため、デジタル人材は会社から与えれる環境以外でも、経営者視点で物事を考えるために必要なスキルを自己研鑽したり、意思決定に多く関わる経験を進んで積むなどの努力もかかせません。

なぜ日本にデジタル人材が少ないのか

デジタル人材は2030年までに80万人不足するということが、経済産業省の調査で明らかになっています。

何故これほどまでに日本はデジタル人材が不足しているのでしょうか。それは公教育のデジタル化の遅れが起因しています。

日本の公教育ではデジタル分野の教育を受けることがほとんどありません。そのため社会に出るまでデジタル領域の知識や経験を得る機会はほとんどないのです。

そのため政府は、2020年版ものづくり白書の中で、2020年をめどに公教育においてプログラミングやSTEAM教育など学校のICT環境を整備するとしています。

2020年版ものづくり白書による育成の方向性

しかし、公教育で得るものはあくまで「知識」であり、本質的に必要な自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考え抜く力を得るのは、社会人になってからと考えると、実際に企業のデジタル化を推進するにはまだまだ先の長い話と言えそうです。

そのため、新卒でデジタル人材を採用することはほとんどできず、自社でじっくり育成していく必要があります。

このような状況であるがゆえに、デジタル人材の需要は高く、これからも必要とされるのです。

参照:2020年版 ものづくり白書(令和元年度 ものづくり基盤技術の振興施策)概要/経済産業省 厚生労働省 文部科学省

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