転職希望者向け

デジタル業界
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今多くの企業でデジタル領域の
業務の重要度が増し、人材の採用を
積極的に進めています。

ここでは、転職希望者に向けた、
デジタル業界ならではの働き方や、
転職に役立つ情報をお届けします。

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アフターコロナ時代に求められる「デジタルトランスフォーメーション(DX)」。必要とされるデジタル人材とは

新型コロナウィルスの影響で、テレワークやリモートワークといった働き方が一気に加速し、サービス提供や購買そのものも対面からオンラインへ急速にシフトするなど、各企業はデジタルトランスフォーメーションDX:Digital Transformation)が急務になっています。

デジタルトランスフォーメーションとは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念であり、簡単に言うと「デジタル技術の浸透によって、人々の生活をより良いものへと変革させること。」です。

このDXを推進、牽引するために必要な人材こそ、「デジタル人材」です。今回はこの「デジタル人材」について、解説していきたいと思います。

デジタル人材の言葉の定義や意味は?

みなさんは「デジタル人材」と聞いてどんな人材が思い浮かびますか?エンジニア、データサイエンティスト、デジタルマーケターなどでしょうか。
当社へ転職相談に来られる候補者の中でも、言葉の定義を曖昧に捉えている方が多くいらっしゃいます。

実はこの「デジタル人材」については、明確な定義がされているわけではありません。独自の定義をされているメディアもあれば、「IT人材」として扱っているメディアも存在しています。そのため、デジタル人材とIT人材の違いについて調べる方もいるかと思います。

明確な定義がなく、各社が様々に解釈している「デジタル人材」ですが、ベイカレント・コンサルティングによる定義が一番明確に表していると思います。

「デジタル人材」とは、最先端のテクノロジーの知識を用いて、 自社、あるいは顧客に価値を提供できる人材

それでは、「最先端のテクノロジーの知識を用い、 自社、あるいは顧客に価値を提供できる人材」とはどんな人材を指すのでしょうか。

例えば、最先端のテクノロジーは「5G」や「IoT」、「AI」、「自動運転」などです。自社への価値提供はデジタルトランスフォーメーション(DX)推進における企業内変革やシステムの刷新などで、顧客への価値提供は、デジタル技術を活用した顧客体験の向上が挙げられます。

これらを整理すると、「最先端のテクノロジーを活用するために、自社の体制や情報システムとの連携や運用と、顧客に価値のあるサービス提供とを合致させることができる人材」こそがデジタル人材と言えるのではないでしょうか。

NTUC(シンガポール全体の人材開発を担う労働組合的組織)にて人材成長支援の部門長を務めるPatrick氏は「知識だけではテクノロジーやデータを顧客価値に変換することができない。顧客の抱える問題を特定し、解決策を打ち出す能力が必須だ。また、デジタルへの変革に戸惑う顧客を説得できるコミュニケーション能力も求められる。時に、解決策は独創的であることが周囲の納得を得るためには必要だ」と強調している点からも、お分かりいただけると思います。

ちなみに「デジタル人材」と並列で使われる言葉として「IT人材」がありますが、「IT人材」とは、主に政府や報道メディアが使う用語で、中小企業庁によれば以下のように定義されています。

ITの活用や情報システムの導入を企画、推進、運用する人材

デジタル人材の定義が「価値を提供できる人材」としているのに対して、IT人材の定義が「企画、推進、運用する人材」となっているため、意味合いに違いはありますが、概ね同義で使われることが多いため、ここではデジタル人材として扱っていきます。

参照:デジタル時代を勝ち抜くための人材戦略/ベイカレント・コンサルティング

参照:第2部 中小企業の稼ぐ力/中小企業庁

デジタル人材に求められること

冒頭で述べたように、デジタル人材はデジタルシフトに欠かさない人材です。
なぜなら最先端のテクノロジーをどうやったら自社に取り入れ、自社のサービスを顧客にどう提供するかを考えられるからです。

しかし、デジタル領域を専門とする人材は、技術的な知識やスキルに自信があり、それらがどのような価値をもたらすのかを考えないまま、製品・サービスの開発や提案をしてしまうことがあります。

これを避けるには、経営者視点で物事を捉える力を養う学習環境や経験できる環境が必要です。自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考え抜く力がなければ真のデジタル人材とは呼べないのです。

そのため、デジタル人材は会社から与えれる環境以外でも、経営者視点で物事を考えるために必要なスキルを自己研鑽したり、意思決定に多く関わる経験を進んで積むなどの努力もかかせません。

日本ではデジタル人材が生まれにくい?

デジタル人材は2030年までに80万人不足するということが、経済産業省の調査で明らかになっています。そのため政府は、2020年版ものづくり白書の中で、2020年をめどに公教育においてプログラミングやSTEAM教育など学校のICT環境を整備するとしています。

2020年版ものづくり白書による育成の方向性

しかし、公教育で得るものはあくまで「知識」であり、本質的に必要な自身の考え・判断が本当に顧客価値に繋がるのかを考え抜く力を得るのは、社会人になってからと考えると、実際に企業のデジタル化を推進するにはまだまだ先の長い話ということになります

つまり、デジタルシフトが遅れている企業は、自社で経験を積んでいる人材をデジタル人材として育成するか、外部から即戦力人材を採用し、DXを推進するしか選択肢がありません。

このような状況であるがゆえに、デジタル人材の需要は高く、これからも必要とされる人材なのです。

参照:2020年版 ものづくり白書(令和元年度 ものづくり基盤技術の振興施策)概要/経済産業省 厚生労働省 文部科学省

キャリアに悩んだらお気軽にご相談ください

当社はデジタル領域に特化した転職エージェントです。
デジタル業界に精通した国内唯一のエージェントとして、キャリアに悩んでいる方、転職を漠然と考えている方、転職活動中の方まで広くサポートしています。お気軽にご相談ください。

染谷祐吏 (yuri someya) :株式会社MOCHI代表取締役
2006年青山学院大学卒業。一部上場企業や医療系メガベンチャー、コンサル業界で8年以上デジタルマ―ケティングと人事採用に従事。面接した人数は3000人以上。2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。IT企業のアドバイザーのほか企業向けセミナーを実施。転職相談はFacebookメッセンジャーLINEからご連絡ください。

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