転職希望者向け

デジタル業界
転職コンテンツ

今多くの企業でデジタル領域の
業務の重要度が増し、人材の採用を
積極的に進めています。

ここでは、転職希望者に向けた、
デジタル業界ならではの働き方や、
転職に役立つ情報をお届けします。

Contents

「デジタルマーケター」の転職市場が活発化!給与は?年収は?

アフターコロナ時代において、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進できる人材や、WEBサイトに限らず様々なデータを統合して事業の売上に貢献するデジタルマーケティング職の需要が高まっています。

特に「デジタルマーケティング」職においては、未経験も含めた若手採用や経験ある即戦力の中途採用どちらも積極的に行われており、「売り手市場」となっています。つまり、どの企業も欲しがる人材のため高年収が期待できます

そこで本記事では、デジタルマーケティングの転職市場や業務内容、年収相場、良い求人の見極め方などをデジタル特化した専門の転職エージェントが解説していきます。

デジタルマーケティングを含むデジタル領域で今後キャリアを積んでいきたい方、現職で頑張っても評価されない、給料が上がりにくい、成果が出しにくいなどの課題があり転職を悩んでいる方も是非一読してみてください。

2020年は転職市場が活発化している

まずは、全体の転職市場がどのくらい活発化しているかを「有効求人倍率」で見て行きましょう。有効求人倍率とは、企業の求人数を、求職者で割った値で、景気を知るための統計として用いられる指標です。求人倍率を見れば、買い手市場か売り手市場かを把握することができます。以下を例に見て見ましょう。

▮買い手市場 
有効求人倍率が1より低い状態であり、仕事探しが難しくなる

▮売り手市場
有効求人倍率が1より高い状態であり、仕事探しがしやすくなる

上記をもとに2020年3月の転職市場を見てみると、有効求人倍率は約2.5倍となっており、売り手市場の傾向であることが分かります。つまり、転職をする方にとっては仕事が探しやすい状況と言えます。

デジタルマーケティングの転職市場はさらに活発化

それでは次にデジタルマーケティングの転職市場について求人数の変化をもとに見て行きましょう。日経クロストレンドとエン・ジャパンが調査したデータによれば、2017年から2019年の2年でWEB・デジタルマーケティングの求人数は約240%増加しています。

調査した7つの職種の定義
7つの職種の定義

グラフから見て取れるように、求人数が240%増加しているということは、企業がそれだけWEB・デジタルマーケティングの求職者を必要としていることになります。つまり転職市場が活発化していると考えて良いでしょう。特に活発化しているのはデータサイエンティストですが、こちらについては別の記事で解説していきます。

参照:日経クロストレンド

デジタルマーケティングの年収相場は?

デジタルマーケティングの年収についても、先ほど同様に日経クロストレンドが調査をしており、WEB・デジタルマーケティングの平均年収は725万円と高収入となっています。なお、この中で最も平均年収が高いのは、マーケティング関連職の全体を統括する戦略コンサルタントで平均年収が908万円となっています。

2019年4~6月の各職種の平均年収

調査を行ったエン・ジャパンによれば、マーケティングプランナー、WEBプランナー、WEB・デジタルマーケティング、マーケティングリサーチなどマーケティング関連の職種は実務経験者が採用マーケットに少なく、採用競争率が上昇しているため、提示年収を引き上げる企業が増えているという見方をしています。

しかしこれはあくまで平均年収であり、業種や業態、経験値によっても年収の幅は変わってきます。ご自身の年収が適正なのか、これから転職して年収が上がるのか知りたい方は当社へお気軽にご相談ください。

なお、当社がこれまで転職のサポートをしてきた方の中で、特に市場価値が高く年収の提示額が高くなる人材の特徴としては、
・最新のテクノロジーやトレンドを素早くキャッチし、理解する力がある
・最新のテクノロジーを理解するため、スキル不足を補い、高められる
・事業が抱える課題を発見し、解決策となる企画や戦略を立案し、実行できる

こういった方は、主体性を持って仕事に取り組むができるため、どこの企業でも需要があり、年収が上がりやすい傾向にあります。ご自身が今何が不足しているのか、キャリアを考えていく際の参考にしてみてください。

デジタルマーケティングで転職する際に注意すべきポイント

当社で転職相談をされる方の中には、転職してみたら「こんなはずではなかった」という状況で再度転職活動をされる方も一定数いらっしゃいます。
ここからは転職する際に陥りがちな点についてポイントをまとめていきたいと思います。

広告代理店から事業会社への転職で注意するポイント

①プレッシャー度合いが違う
 広告代理店の場合、複数クライアントを掛け持ちながら課題に合わせて成果を上げていくことが求められます。一方の事業会社は、ひとつのサービスやプロダクトに専念して、数字や成果を追求しなければなりません。つまりプレッシャー度合いが違います。そのため企業面接では「どういった成果が求められるのか」をしっかり確認する必要があります。

リテラシーが違う
 人材採用を外部に頼っていたり、育成力が弱い事業会社の場合、WEBやデジタルマーケティングのリテラシーが低い可能性があります。そのため、上司を説得しきれず予算が取れない、思ったような仕事ができないということが起きます。目先の数字を追うだけの改善やPDCAしかできず成長できなくなる状態を防ぐためにも、企業面接では「マーケターの採用や育成をどうしているか」「上司になる人がどんなキャリアか」をしっかり確認する必要があります。

大手企業からベンチャー、スタートアップへの転職で注意するポイント

①環境の充実度が違う
 大手企業の場合、情報システム(セキュリティ、ツール、データベース)や人事システム(育成、労務、報酬、福利厚生)などの環境がある程度整っていることが多いです。一方のベンチャー、スタートアップ企業は環境設備は最低限に抑えており、大手企業では当たり前だったものが無いことがあります。そのため成果を出すための環境整備として、自分で設備投資の承認を取ったり、システム導入を推進しなければなりません。そのため企業面接では、「業務をするうえでどんな仕事環境が整っているか」をしっかり確認する必要があります。

カルチャーが違う
 歴史ある大手企業の場合、社風や文化が組織に浸透し、良い意味で均質化した人材が多く、事業基盤があることで安定感もあります。WEB・デジタルマーケティングにおいては、スケジュール通りに進めることや着実な積み重ねを重視する企業も多い傾向です。一方ベンチャー、スタートアップ企業においては、人材の出入りが多く、社風や文化が浸透しておらず社員の質もバラバラの場合があります。売上に直結するWEB・デジタルマーケティングは求められる成果も高くブラックな環境になりやすいです。そのため企業面接では、「どんなカルチャーか」をしっかり確認する必要があります。

転職面接はどんな質問されるの?

候補者の方との面談では、「転職面接ではどんな質問があるの?」という質問が多いです。転職面接はしっかり対策をしなければ内定獲得率を上げることはできません。以下の記事を参考にしてみてください。

面接対策をもっとしっかりして欲しいという方は当社にご相談ください。専任のエージェントがフォローさせていただきます。

キャリアに悩んだらお気軽にご相談ください

当社はデジタル領域に特化した転職エージェントです。
デジタル業界に精通した国内唯一のエージェントとして、キャリアに悩んでいる方、転職を漠然と考えている方、転職活動中の方まで広くサポートしています。お気軽にご相談ください。

染谷祐吏 (yuri someya) :株式会社MOCHI代表取締役
2006年青山学院大学卒業。一部上場企業や医療系メガベンチャー、コンサル業界で8年以上デジタルマ―ケティングと人事採用に従事。面接した人数は3000人以上。2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。IT企業のアドバイザーのほか企業向けセミナーを実施。転職相談はFacebookメッセンジャーLINEからご連絡ください。

 

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